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「海洋資源開発・深海探査」市場における科研費獲得ランキングTOP50

text by : 編集部
photo   : shutterstock

海洋資源開発・深海探査

どのようなテーマが共感を呼び、どのような形で投資を集めているのか、世界中の特許/論文、科学技術研究費、ベンチャー投資、クラウドファンディング情報などを集め、独自に分析する本企画。今回は、180の有望成長市場のうちのひとつ「59. 海洋資源開発・深海探査」市場における大学・研究機関別の科研費獲得金額ランキングを発表、さらに注目すべき研究テーマを紹介する。


 

■総投資額約151億円、全大学/研究機機関182、1,168テーマ中、「59. 海洋資源開発・深海探査」市場における大学・研究機関別(※1)の科研費獲得金額ランキングTOP50(※2)
(※1)研究代表者が所属する大学・研究機関
(※2) 2006~2015年の交付分。2016年4月時点でデータ取得

 

科研費×海洋資源開発・深海探査

 

■注目すべき研究テーマをご紹介
(※)敬称略

海の鉱物資源の科学と工学の新展開(東京大学 加藤泰浩教授 他 / 1億2688万円)
この研究では、太平洋の海底に生成された鉱物資源を世界的規模な環境・物質循環変動をはじめとする地球システム進化の中に位置づけ、従来にはない包括的かつ統一的な鉱物資源成因論を構築することを目的とされている。この研究が遂行されることにより、海底鉱物資源分布の支配因子が解明され、海底鉱物資源と陸上鉱物資源の両方を含めた日本の資源確保戦略に重要な指針が提示されるようになることが期待される。

深海調査で迫るプレート境界浅部すべりの謎~その過去・現在(東北大学 日野亮太教授 他 / 3億1967万円)
2011年に起きた東北地方太平洋沖地震でのプレート境界断層すべりは50mを超える巨大なものであり甚大な被害をもたらした巨大津波の成因になったとされているが、大規模なプレート浅部すべりの発生は数百年に一度と低頻度であるためその実態はほとんど未解明である。この研究が遂行されることにより深海における地質・地球物理学的調査観測から日本海溝における浅部すべりの発生履歴などが明らかにされ、巨大地震の発生サイクルや発生機構が解明されることが期待される。

流出重油・ガスの自動追跡システムの確立と革新的海洋防災システムへの展開(大阪大学 加藤直三教授 他 / 1億8031万円)
船舶からの重油流出や海底からの油流出、ガス噴出などの事故に際し、海上・海中における正確な重油・ガスの移流、拡散情報が得られると自然環境へのダメージや航行中の船舶などへの被害を抑えることができる。この研究では、海中ロボットや浮遊式ブイロボットを用いた重油やガスの自動追跡システムの確立や、ロボットから得られたデータを基に重油やガスの拡散シミュレーションの精度向上を図り、革新的海洋防災システムへの展開に取り組んだ。

 

■「59. 海洋資源開発・深海探査」市場について

内閣府・総合科学技術会議において、「戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)」の研究課題 の一つとして「次世代海洋資源調査技術」が位置づけられており、海洋資源の成因、海洋資源調査技術、生態系観測と変動予測などが実施項目に挙げられています。また、2014年4月に閣議決定された「第四次エネルギー基本計画」においても、メタンハイドレートを含む国産海洋資源の開発の必要性に言及しています。資源・エネルギーや地球環境・生態系はもとより、安全保障や自然災害にも重要な影響ある分野であり、基礎科学としては生命の起源や進化のメカニズム解明、新規機能性高分子の探索などにも繋がる有望分野である。

現在フェーズでは成熟前夜、近未来フェーズ(5-10年以内)では成長開始、未来フェーズ(10年以上)では成長継続が期待されている。

主な技術要素としては「自律型無人潜水機 (AUV)」「衛星を活用した高速通信」「ケーブル式観測システム」などがあり、主な技術・製品・サービスの例としては「蛍光観測法を用いた海底熱水鉱床の現場観測技術の開発」(海上技術安全研究所、海洋研究開発機構)、有人深海探査艇「しんかい 6500」・深海巡航自律型無人潜水機「ゆめいるか」(海洋研究開発機構、 三菱重工業株式会社)などがある。

また、この市場の主なプレイヤーとしては、三菱重工業株式会社、岡部株式会社、三井造船株式会社などがあり、180の有望成長市場における主な関連市場としては、「60. リモートセンシング」「97. 海洋生物資源・海洋生態系」「100. 地震対策」などがある。

アスタミューゼでは、この市場の2015年世界市場規模を2,700億米ドルと推定、2025年世界市場規模を4,400億米ドルと推定している。


 

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