モビリティ領域

燃料電池車

2025年グローバル市場規模予想

330億ドル

燃料電池車
水素を燃料とし、空気中から取り込んだ酸素と反応させることで生み出した電気エネルギーを駆動力に利用する燃料電池車(FCV)は、二酸化炭素や有害ガスを排出しない究極のエコカーとして注目を集めてきた。トヨタ自動車は、2014年12月、燃料電池車としては世界初の市販車「MIRAI」の発売を開始、自動車メーカー各社もこれを追う姿勢を見せる。さらに、2015年1月、トヨタ自動車は燃料電池車に関連する同社単独保有の特許(世界で約5680件に上る)の実施権を無償で提供すると発表した。日本国政府も「水素ステーション」拡充など燃料電池車の普及に向けた環境整備を急いでおり、本格的な「水素社会」の到来を予感させる動きに入った。

燃料電池車の活躍の場

  • ・未来のクルマ・スマートモビリティ
  • ・スマートシティ
  • ・パーソナルモビリティ
  • ・自動運転・高度運転支援
  • ・テレマティクス
  • ・福祉車両・バリアフリー交通システム
  • ・コミュニケーションロボット
  • ・ユビキタス機器・ウェアラブル機器
  • ・EV・プラグドインハイブリッド

燃料電池車のグローバル市場規模推定

ジェフリーズでは、世界のFCV市場が2025年までに3兆3000億円(≒330億ドル)に達するとみている。2015年の見通しは340億円。

燃料電池車との連携により発展していくと予想される事業分野

水素自動車

水素自動車

BMW Hydrogen7東京モーターショー2007

ガソリン&モータハイブリッド車

ガソリン&モータハイブリッド車

ホンダ NSX CONCEPT8503 東京モーターショー2013

テレマティクス、自動運転・高度運転 支援

テレマティクス、自動運転・高度運転支援

近未来のクルマでは、交通情報や運転者の生体情報、安全管理などがテレマティクス上に集約される

リチウムイオンバッテリー電気自動車

リチウムイオンバッテリー電気自動車

TESLA MORTORS 東京モーターショー2013

この市場で活躍する可能性が高い職種です。

この市場で
活躍する職種

機械系エンジニア

意匠設計

電気分野研究開発

電気系エンジニア

IT・通信分野研究開発

機械・電気・組み込み
系生産管理

化学分野研究開発

機械分野研究開発

機械・電気・組み込
み系工場運営・管理

組み込み分野
研究開発

総括

水素を燃料とし、空気中から取り込んだ酸素と反応させることで生み出した電気エネルギーを駆動力に利用する燃料電池車(FCV)は、二酸化炭素(CO2)や窒素酸化物(NOx)、一酸化炭素(CO)などの有害ガスを全く排出しない究極のエコカーとして注目を集めてきた。
トヨタ自動車は、2014年12月、燃料電池車(FCV)としては世界初の市販車「MIRAI(ミライ)」の発売を開始。ホンダは2015年、日産自動車も2017年中のFCV発売を目指している。日本国政府も燃料電池車購入補助金だけでなく、「水素スタンド・水素ステーション」の建設費の補助に加え、運営費も3分の2を負担するなど、燃料電池車の普及に向けた環境整備を急いでおり、本格的な「水素社会」の到来を実感させる動きが見られる。
その一方で、燃料電池車に対しては、電気自動車に比べても価格面や安全面、大きな高圧タンクを搭載することによる構造上の制約、水素ステーション拡充の問題など、前途多難であるという意見も根強い。

しかし、欧州や北米において、燃料電池車の推進は確実に進んでいる。 たとえば、ダイムラー、ロイヤル・ダッチ・シェルなどは2023年までに、「水素ステーション」をドイツに400カ所設けると発表した。欧州企業は水素の充填装置やパイプライン整備などでも積極的に先行投資しており、周辺ビジネスごと主導権確保を狙っていると見られる。欧州では、政策決定者と産業界のリーダーがタッグを組み、最近の水素燃料電池自動車の実証と、ヨーロッパの水素インフラを発展させる挑戦に政治的関心を引きつけることを目的に年次会合 Drive ‘n’ Ride を開催するほか、燃料電池水素共同実施機構(Fuel Cells and Hydrogen Joint Undertaking)により、欧州委員会や産業界、研究機関の連合をまとめる強力な官民パートナーシップを結んでいる。
こうした状況を受け、韓国のヒュンダイモータ(現代自動車)は既に2013年に量産型燃料電池車
ix35フューエルセル15台を、デンマーク・コペンハーゲン市に納車している。同市は2025年までに、カーボンニュートラルな都市になることを目指している。
米国でも最も厳しい環境規制を敷いているカリフォルニア州のゼロ・ゼロエミッション車規制(ZEV規制)が強化され、各自動車メーカーに2025年までにこのZEVの販売をカリフォルニア州新車販売台数の15%とする販売義務付けた。また、その基準が満たせないと規制を満たした他車からクレジットを購入するか、多額の罰金を納入するかが要求される。
加えて、米国テスラモーターズのような電気自動車分野での新規参入者が現れ、自動車業界の勢力図に異変を来し始めている。
こうした中、環境問題への取り組みを念頭に置きつつ、インフラの充実とコスト低減などの課題を解決すべく、幅広い知識と経験を持った技術者の参画が望まれる。

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