モビリティ領域

超小型モビリティ・パーソナルモビリティ

2025年グローバル市場規模予想

1000億ドル

超小型モビリティ
軽自動車よりも更にコンパクトな電気自動車で、1人から2人程度の乗車定員のものを超小型モビリティと呼ばれている。少子高齢化によりクルマ社会にも高齢化の波が迫る中、小回りが利き、安全性も高く、高齢者の外出や子供の送迎にも活用できる超小型モビリティは、主に短距離の移動手段として期待されている。また、エネルギー消費量は通常の自動車の約6分の1、普通車サイズの電気自動車と比べても半分程度であり、普及すればCO2削減にもつながる。国交省は公道走行を可能とする認定制度や導入に対する補助などの支援策を実施、普及を促している。さらに、アジア・アフリカなど新興国を中心に、グローバルな市場展開も期待されている。

超小型モビリティの活躍の場

  • ・未来のクルマ・スマートモビリティ
  • ・スマートシティ
  • ・パーソナルモビリティ
  • ・自動運転・高度運転支援
  • ・テレマティクス
  • ・福祉車両・バリアフリー交通システム
  • ・コミュニケーションロボット
  • ・ユビキタス機器・ウェアラブル機器
  • ・EV・プラグドインハイブリッド

超小型モビリティのグローバル市場規模推定

超小型モビリティの普及は、低炭素社会の実現や、少子高齢化といった環境変化に直面している地域社会における新たな移動手段として期待されるとともに、広く産業界に新たな市場を創出するシーズとしても期待され、異業種からの新規参入も相次いでいる。矢野経済研究所によると、 2013年の超小型モビリティ国内販売台数は4000台、そのほとんどが電動ミニカーであり、主に法人や地方自治体・団体が保有しているという。同研究所は、今後も2人乗り小型EVの規格が創設されるまでは個人ユーザー市場は拡大せず、国内販売台数は2013年と同程度で推移すると予測。今後の普及については、2人乗り小型EVの規格動向が鍵を握り、2人乗り小型EVが電動ミニカー・電動トライク寄りの規格で創設された場合、自動車メーカーが市場を牽引し、量産車両をベースにした2人乗り小型EVを中心に普及が進み、市場規模は国内販売台数ベースで2016年には5万7000台、2025年には19万台になると予測。一方、2人乗り小型EVが軽自動車寄りの規格で創設された場合、自動車メーカー以外の異業種からの参入企業等によって市場が牽引されることを想定し、市場規模は国内販売台数ベースで2016年には2万8000台、2025年には7万2000台になると予測。上記を踏まえ、超小型モビリティの市場規模は、2025年段階で、日本国内1000億円、グローバルでは10兆円≒1000億ドルと見込んでいる。

超小型モビリティとの連携により発展していくと予想される事業分野

燃料電池車

燃料電池車

TOYOTA MIRAI 東京モーターショー2013

ガソリン&モータハイブリッド車

ガソリン&モータハイブリッド車

ホンダ NSX CONCEPT8503 東京モーターショー2013

非接触給電システム

非接触給電システム

リチウムイオンバッテリー電気自動車

リチウムイオンバッテリー電気自動車

TESLA MORTORS 東京モーターショー2013

テレマティクス、自動運転・高度運転支援

テレマティクス、自動運転・高度運転支援

パーソナルモビリティ

パーソナルモビリティ

この市場で活躍する可能性が高い職種です。

この市場で
活躍する職種

機械系エンジニア

意匠設計

電気分野研究開発

電気系エンジニア

IT・通信分野研究開発

機械・電気・組み込み
系生産管理

化学分野研究開発

機械分野研究開発

機械・電気・組み込
み系工場運営・管理

組み込み分野
研究開発

総括

2014年12月15日、世界初となるトヨタ自動車の燃料電池車MIRAIの発売が始まり、次世代自動車(燃料電池車・電気自動車・水素自動車・ハイブリッド車・クリーンディーゼル車等)の動向に注目が集まっている。日本のみならず、世界の先進国では少子高齢化が進み、自動車の運転者の高齢化も進みつつある。そうした中で、小型で小回りが利き、安全でエネルギー負荷も低い超小型モビリティは、時代の要請に応えた課題解決型プロジェクトといえる。2012年7月、当時の野田内閣で閣議決定された「日本再生戦略」の中で、超小型モビリティを含む次世代自動車は先導的中核プロジェクトとして位置づけられていた。超小型モビリティの導入支援のための補助施策なども盛り込まれており、これに基づいて、国交省は公道走行を可能とする認定制度や先導・試行導入に対する補助などの支援策を実施している。

次世代自動車では、障害物検知、追突警報・回避、交通標識認知・警告、疲労検知、緊急通報などの認知支援技術、自動緊急ブレーキや緊急操舵回避などの衝突回避・被害軽減技術、自動パーキング、ACC(adaptive cruise control)などの運転支援技術の開発が進められており、これに加えて、非接触充電、生体情報モニタリング(ウェアラブル生体センサ)、スマートフォン活用、HEMS(home energy management system)連携、後方・側方のバーチャル映像表示AR(augmented reality)技術などの研究が盛んである。低速で安全を第一義とする超小型モビリティの中にどういう機能を組み込むか、コンテンツという視点で捉えると興味深い。

astavisionでは「成長している市場」、「未来を創る企業」を掲載しています。

Loading