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「ロボット飛翔体・ドローン」市場における科研費獲得金額ランキングTOP50

text by : 編集部
photo   : shutterstock

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どのようなテーマが共感を呼び、どのような形で投資を集めているのか、世界中の特許/論文、科学技術研究費、ベンチャー投資、クラウドファンディング情報などを集め、独自に分析する本企画。

今回は、180の有望成長市場のうちの68番目である「68. ロボット飛翔体・ドローン」市場における大学・研究機関別の科研費獲得金額ランキングを発表、さらに注目すべき研究テーマを紹介する。


 

■全大学/研究機関67、155テーマ中、「68. ロボット飛翔体・ドローン」市場における大学・研究機関別(※1)の科研費獲得金額ランキングTOP50(※2)

(※1)研究代表者が所属する大学・研究機関
(※2) 2006~2015年の交付分。2016年3月時点でデータ取得

科研費×ロボット飛翔体・ドローン

 

■注目すべき研究テーマをご紹介

(※)敬称略
(※)所属機関・肩書は申請当時のものを適用

「ロボット聴覚の実環境理解に向けた多面的展開」(早稲田大学 奥乃博教授 他 / 1億8512万円)
ロボット聴覚技術を用いて音環境を理解することにより画像だけでは捉えきれない環境への対応が可能となるため、無人飛行機やロボットなどへの応用展開が期待される。この研究では室内音環境に加えて実環境・極限環境といった屋外音環境理解技術の開発を目的としている。具体的には無人飛行機による空中からの音の取得技術や音源位置の定位技術などを開発し、ロボット聴覚搭載無人飛行機群と地上システム群との統合による音環境理解などを目指している。

「原発事故復興支援および超高度自律制御型空中・地上ロボットシステムの総合的研究」(千葉大学 野波健蔵教授 他 / 4576万円)
この研究では、福島原発事故被災地での建屋内飛行による未知環境下における放射線量計測やダストサンプリングなどを行うための超高度情報収集システムとして様々なタイプの移動型ロボットを開発し、完全自律協調制御システムとして実現することを目的としている。SALM技術、モーションキャプチャー技術、そしてバッテリ自動交換システムを利用した世界初の最先端屋内自律飛行システムが確立され、原子炉建屋内での実運用に向けて開発が進められている。

「人間拡張型テレプレゼンスシステムに関する研究」(東京大学 暦本純一教授 他/ 1716万円)
この研究では特別な能力や運動特性を持つ対象物(機械、他の人間など)と人間をネットワーク接続することにより遠隔地の作業支援が行えるようになるなど、人間の能力を向上させることを目的とした人間拡張型テレプレゼンス技術を研究している。具体的にはドローンによる飛翔型テレプレゼンスシステムの研究開発が行われており、操作者はドローンから送られてくる映像を見ながら自分自身の身体動作をドローンの動きに反映させることにより、飛翔能力を持ったような感覚を覚えることができる。

 

■「68. ロボット飛翔体・ドローン 」市場について

「ドローン」は、元来は雄バチ、またはブーンという音を出すという意味で、近年は、遠隔操縦または自律式のクワッドコプター、マルチコプターの意味で知られている。また、無人航空機(UAV)や無人車両(UGV)、無人船舶 (USV) 、探査衛星なども含まれます。一般に、カメラやセンサを搭載して空撮や計測のほか、荷物運搬配送、遠隔監視や追跡、農薬散布、軍事、救援、競技など多様な利用方法がある。

この市場は現在フェーズでは成長中であり、近未来フェーズ(5-10年以内)は成長継続、未来フェーズ(10年以上先)もさらなる成長が期待されている。

主な技術要素としては、計測・インフラ監視・工場内での作業効率化などがあり、主な技術・製品・サービスの例としては、商品配送サービスAmazon Prime Air(アマゾン・ドット・コム)・高速遠距離飛行型ドローン試作機(自律制御システム研究所)・農薬散布ドローン(エンルート、ナイルワークス)・インフラ監視ドローン(ALSOK、ブイキューブ)などがある。

また、この市場の主なプレイヤーとしては、ハネウェル・ボーイング・三菱電機・サムスンエレクトロニクスなどがあり、「180の有望成長市場」における主な関連市場としては、「67. 気象予測・潮流潮位予測」「60. リモートセンシング」「61. GPS・衛星測位システム」などがある。

astavisionでは、この市場の2015年世界市場規模を1500万米ドルと推定、2025年世界市場規模を15億米ドルと予想している。


 

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